(1)工事内容の調査　工事内容を主に技術的な側面から、その本質を把握するための調査である。
　　設計図書から建築物の敷地との位置関係、延べ床面積、構造種別、階段、高さ及びしあげのがいようなどを
　　りかいすることである。

(2)本来は、設計の段階で十分な調査が行われ設計図書が作成されるはずであるが、
　　実際は期日的制約、障害物の現存、経費の関係などにより、必ずしもすべての満足しているとは言い難い。
　　したがって、施工にあたっては下記a)～d)の調査・記録・写真撮影等を行い、
　　後述する諸手続きや準備作業、および工程表の作成などが進められることになる。　

　　a)敷地調査　道路・敷地境界線、方位、敷地面積、地形の高低などを測量により調査し、
　　　建築物の建設位置の確認・検討をする。特に、市街地や隣地境界線や隣接建物に接近して建てる場合には、
　　　その余地が重要となる。
　　　例えば、山留め工事、杭打ち工事、仮設足場工事、および外壁の仕上げ、防水工事などを行う際には、
　　　施工ができるスペースが確保されなければならない。時には、隣地の借用や、設計変更も必要な場合がある。
　　　また。敷地内の空地に現場事務所、下小屋、資材、材料置き場などが設置可能か、
　　　あるいはその規模はどの程度にするかなどの検討も要する。　
　　
　　b)近隣調査　調査日時と立会者を確認・記録したうえで行う。
　　　例えば、全面・付近道路の幅員、勾配などを調査しておき、諸資材や材料の搬入・搬出計画を練る。
　　　これは、大型機械、杭、鉄骨などの長尺物や、重要物の搬出・搬入に支障があるか否かを
　　　事前にチャックするためである。併せて道路規制としての一方通行や時間的交通規制などの有無も調査しておく。
　　　また、隣地建物については、所有者・居住者の指名。経過年数、設計者、施工者、建築面積、構造や基礎の種類、
　　　給排水設備、井戸の有無、外壁の状態などを状況確認書として記録、写真撮影する。
　　　時には居住者の性格に至るまでの調査も要する。
　　　これは、工事中における騒音や振動に対する事前の連絡や了解を求めるためであり、
　　　さらに、後日の復旧・補償に対する事前配慮でもある。なお、深い根切や杭打ちを行う場合は、
　　　建物によって胃は補償対策を要することがあるため、事前にその工法を決定しなくてはならない。
　　　その他、高圧線や電線・電話線の状況なども記録しておくとよい。

　　c)埋設物調査　道路や敷地内の埋設管などを調査し、施工上の障害物対策及び施工中の安全対策にも備える。
　　　その他、大規模な建物で、周辺に地下規模軌道がある場合は、その離京を確認しなくてはならない。

　　d)地盤調査　平面的・立体的な土質分布、地耐力、凍土線の深さｍ、地下水位あ、湧き水などの調査を要するが、
　　　近隣で工事を言ったことが例があれば、当該官公庁への問い合わせにより、ある程度判明する。
　　　ただし、地下あ質がある場合や、地層の大きな変化が予測される所、湧き水の多いところでは、
　　　専門業者に各種試験やボーリング調査を依頼する。
　　　それらの結果から、根切方法、山留工法および基礎工事の施工法などを選択、決定する。
　　　そのためには、土質・地盤に対する十分な知識と施工法に対する熱知が大切である。