発注者から工事(施工)を委託された施工(元請)業者は、他推移の専門業者の協力を得てこれを有機的に統括・調整し、
設計図書に示された建築物を完成させるために現場を運営していく技術が必要である。
言い換えれば、必要な労働力や材料を手配し、仮設施設を構築し、機械力を導入し、
工程表に基づいて定められた期間内に、安全かつ経済的に完成させるための総合的な調整技術である。
建設業では、戦後、経営の近代化・合理化を図る意味からも、主に製造業から各種の管理手法が導入されている。
その代表的な管理手法と主な狙いを表-3.8に示す。
すなわち、コストダウンと建築物の質の向上であり、その目的のために次のような取り組みが行われている。

①新技術の開発　
②施工方法の改善　
③施工管理の向上　
④品質精度の向上　
⑤下請け専門工事業者の選別と育成　
⑥施工業務の簡素化、合理化　
⑦コンピューターの活用　
⑧人員配置の適正化、削減　
⑨社内機構の改革　
⑩企業収益の増大　

また、主な工事管理には、次の内容が挙げられる。

①品質管理　適正かつ高品質の施工を行うための技術管理　
②予算管理　適正な予算の編成と執行、さらに利益を確保するための収支管理など　
③工程管理　指定工期内に完成させるための工程上の調整　
④安全・衛生・環境管理　現場内外および第三者に対する安全確保や近隣対策　
⑤労務管理　元請・下請社員および関係労務者の把握、教育および健康管理など　
⑥資材管理　必要な資材の種類とその数量の把握、納期の管理、仮設自在の活用など　
⑦事務・情報管理　庶務・諸届と雑事務の処理、室内や協力業者への報告・情報提供、地域や第三者へのサービス・工法など　

ここでは、これらの中から工事管理における4原則いわれる
「品質管理(良く)」「原価管理(安く)」「工程管理(早く)」「安全管理(安全に)」を中心に、管理手法について述べる。