隣棟間隔とは、建物同士の内法（うちのり）間隔を指します。
この間隔は、建築物が隣接する環境や安全性を考慮し、
日照や採光、火災のリスク、プライバシーの確保といった要素を基準に決定されます。

特徴
　・日照や採光の確保
　　隣接する建物との間隔を適切に設けることで、建物内部への自然光の取り込みや、隣地への日照を妨げないよう配慮します。

　・災害時の安全性
　　隣棟間隔が適切であれば、火災が発生した際に延焼のリスクを軽減できます。
　　また、地震時の建物同士の衝突リスクも低下します。

　・プライバシーの保護
　　隣棟間隔を確保することで、隣接する建物同士の視線が遮られ、住人のプライバシーを守ります。

　・法的基準
　　建築基準法に基づき、
　　原則として建物を敷地境界線から50cm以上離す必要があります。
　　ただし、防火地域や準防火地域では、建物の外壁が耐火構造の場合、敷地境界線に接して建築することが可能です。

重要ポイント
　現場監督として知っておくべき点
　　・法令遵守
　　　隣棟間隔は建築基準法で規定されています。
　　　特に防火地域や準防火地域では耐火構造に関する特例があるため、設計段階での確認が重要です。

　　・建物の高さとの関係
　　　建物の高さに応じて、敷地境界線からの後退距離や隣棟間隔が決まる場合があります。
　　　この比率が30％以上を基準として評価されるため、高さと間隔のバランスをしっかりと計算する必要があります。

　　・敷地の有効活用
　　　隣棟間隔を確保しつつ、敷地を有効活用するためには、適切な配置計画が欠かせません。
　　　無駄なスペースを生まないよう工夫が求められます。

　　・住民への配慮
　　　隣地とのトラブルを防ぐために、計画段階で隣接地の住民との調整を行うことが望ましいです。
　　　特に日照や採光に関する配慮は重要です。

現場管理における重要性
　・施工時の注意
　　図面通りに隣棟間隔が確保されているか、施工中にも慎重に確認する必要があります。
　　特に、敷地境界線からの距離は測定ミスがないよう正確に管理することが大切です。

　・安全対策
　　隣棟間隔が不適切だと、災害時に建物が損傷を受けたり、延焼が広がるリスクが高まります。
　　安全性を確保するためにも、この基準は徹底して守る必要があります。

　・計画段階での精査
　　設計者との連携を密にし、法的基準を満たすだけでなく、
　　住環境や周辺地域の状況に適した間隔を提案することが現場監督の役割です。

関連用語
　・敷地境界線
　　建物を建てる際に基準となる敷地の外周線。
　　隣棟間隔の基準となるポイントです。

　・後退距離
　　建物の高さに対して、敷地境界線から一定以上後退させる距離。
　　隣棟間隔と密接に関係します。

　・防火地域・準防火地域
　　火災の延焼を防ぐために指定されたエリア。
　　隣棟間隔や外壁の耐火性能が特に重視されます。

　・耐火構造
　　火災時に一定時間火の通過を防ぐ構造。
　　防火地域などで敷地境界線への建物設置を可能にします。